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賭博会社が大会スポンサーになることをATPが容認

写真はテニスコートのイメージ

ATP(男子プロテニス協会)は、賭博会社やデイリー・ファンタジー・スポーツ(実在するスポーツ選手の実際の成績に応じて、参加者が競い合う仮想スポーツゲーム)の会社が大会スポンサーとなることを容認することに合意した。2018年にこうした企業のスポンサー就任を禁止して以降、初めてのこととなる。スポーツ・ビジネス・ジャーナルから得られた情報として、伊ニュースサイトUBI Tennisが報じている。

この決定により、スポーツ賭博やデイリー・ファンタジー・スポーツの企業は、男子ツアーのATP250およびATP500の大会でスポンサーとなることができる。しかし、ATP1000(マスターズ)の大会に関しては、アメリカ大手のドラフト・キングス社やファン・デュエル社といったデイリー・ファンタジー・スポーツ会社のみがスポンサーに就任できる。マスターズの大会にこうした規定が盛り込まれた理由は明らかになっていない。ただし、こうした企業は冠スポンサーや代表主催者にはなれないという規定も盛り込まれるようだ。


ATPによる今回の規則変更について、「ATP250 アトランタ」の大会ディレクターであるエディ・ゴンザレス氏は以下のようにコメントしている。「理事会の支持が得られたことに大変感謝している。極めて困難な年に新たに会長に就任したアンドレア・ガウデンツィ氏の下で、この決定が下された。だから、そのことにも謝意を表したい。これによって、ATPツアーの大会が新しい分野の収益を確保できるようになる。素晴らしい変化だ」


ATPは2年前、八百長行為に関する国際調査委員会の勧告を受けて、こうした企業が大会のスポンサーに就くことを禁じていた。発端は、2016年に英BBCと米メディアBuzzfeedが発表した記事で、そこでは過去10年の間に、世界ランキング50位以内の選手のうち少なくとも16人が、試合でわざと負けた疑いでプロテニス界の不正を取り締まる機関テニス・インテグリティ・ユニット(TIU)からマークされているとの主張がなされていた。その訴えを受けて設置された独立委員会による調査の結果、テニス界では、特に下部の大会で腐敗が相次いでいることが明らかに。独立委員会はその後、大会数の削減、下部大会における公式ライブスコアの廃止、賭博に関連したスポンサーの排除などを実施することで、プロテニスの再建を図ることを提案していた。


ATPは、すでに禁止を撤回するに足る十分な前進が見られたと感じているようだ。今回の方針変更は、新型コロナウイルスの大流行によって多くの大会が資金を生み出す方法を模索している中で決定された。2021年シーズンが迫っているが、現在の状況を考慮し、例年行われてきた「ATP250 オークランド」「ATP250 ニューヨーク」「ATP250 プネ」は開催されないことが既に決定している。「ATP1000 インディアンウェルズ」の開催もかなり疑わしい状態だ。


スポンサー就任禁止の撤回を受け、ゴンザレス氏は「ATP250 アトランタ」に関する新たな契約について、様々な組織と既に協議を開始していると明かしている。


(テニスデイリー編集部)


※写真はテニスコートのイメージ
(Photo by Ada 写真はテニスコートのイメージ m Lacy/Icon Sportswire via Getty Images)








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